リクルート

採用情報

  • SDGs
  • 働きがいも経済成長も

現在 採用活動は実施していません

求める人物像

  • 常にお客様の目線を持ち、自ら考え行動し、結果に責任が持てる人
  • 環境変化に対し、すばやく的確な判断が下せる人
  • 創造性の発揮と生産性向上の両方を追求できる人
  • 自分のキャリアプランやライフプランに自分なりの価値観があり、
    会社を自己実現の場と考えることができる人

企業人として、社会人として、
ともに成長していけることを期待しています。

求める人物像

ダイバーシティ&インクルージョン

多様性を持った社員がイノベーションを生み出し、お客様に価値を提供しています。各個人が、能力を最大限に発揮し輝ける環境の実現に向けて、ダイバーシティ&インクルージョンを推進しています。
社員一人ひとりの多様性を尊重することで、性別、年齢、障がいの有無、国籍、性的指向、性自認または表現等の属性、また就労におけるさまざまな制約要因に関わらず、すべての社員が能力を最大限に発揮できる機会を提供していきます。

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健康経営について

健康経営の目的

社員及び家族の心身の健康保持・増進と健康で快適な職場環境の形成

健康宣言

双爽グループ健康宣言


 双爽グループは、働く喜びが実感でき、元気ある企業を目指します。従業員の健康がすべての基盤であるとの認識のもと、健康管理を経営的な視点でとらえ、企業活動の一環として戦略的に取り組んでいくことを宣言いたします。


双爽グループ
 北陸コカ・コーラボトリング株式会社 代表取締役会長 稲垣 晴彦
 北陸コカ・コーラボトリング株式会社 代表取締役社長 井辻󠄀 秀剛
 株式会社ベネフレックス       代表取締役社長 泉谷 優一
 株式会社なぶーる          代表取締役社長 近藤 祐一
 北陸コカ・コーラプロダクツ株式会社 代表取締役社長 高倉 裕徳
 GRN株式会社           代表取締役社長 稲垣 晴彦
 IRMジャパン株式会社       代表取締役社長 渡辺 弘
 株式会社ヒスコム          代表取締役社長 加藤 德治
 GRNエコサイクル株式会社     代表取締役社長 馬場 隆
 若鶴酒造株式会社          代表取締役社長 小杉 康夫
 双爽コーポレーション株式会社    代表取締役社長 稲垣 晴彦

組織体制

担当役員である業務改革本部長を責任者とした健康経営推進委員会を組織する。
健康経営推進委員会が中心となり、グループ各社の健康企業宣言責任者と協力し、グループ一体となり健康経営を推進する。

組織体制

魅力ある職場づくりを目指して

一.社員が明るく元気に働けるよう、快適で安全な職場づくりを目指しています
一.会社を自己実現の場と捉える社員のため「学ぶ」機会の提供に努めています
一.会社と社員の相互信頼を築くため、労使間の対話をもとに、社員が積極的に働ける職場づくりを目指しています

安全で衛生的な職場づくり

労働安全衛生法に則り、安全で衛生的な職場づくりに努めています。
また、『スマイルと帰ろう』プログラムにより、社員の労働安全意識の向上と事故防止推進を図っています。

  • ロゴマーク
    ロゴマーク
  • 東信マーケットサービスセンター『スマイルと帰ろう』キックオフ
    東信マーケットサービスセンター『スマイルと帰ろう』キックオフ

メンタルヘルス対策

メンタルヘルス対策では、セルフケアとしてストレスチェックを制度化し、体制整備も行いました。
また、日常からのラインケアが重要であることから、管理職を対象にメンタルヘルスや快適な職場づくりの研修を定期的に実施しています。
社内相談窓口を設置し、外部機関とも連携することにより、相談し易い体制づくりも推進しています。

両立支援制度

育児・介護の為の時間短縮勤務制度や半日有給休暇制度等、社員の意見を取り入れながら制度の充実を図っています。在宅勤務や在宅講習など、育児休暇からスムーズに職場復帰していただくための職場復帰プログラムも制度化しました。

双爽グループ イクボス宣言
双爽グループ イクボス宣言

育児に関する主な制度 (2019年1月現在)

制度 適用期間及び内容
出産休暇 ・配偶者が出産の場合2日
育児休暇 ・生後1歳未満の期間で2日間
育児休業 ・子が1歳になるまで
保育所等に入所できない場合は子が2歳になる誕生日の前日まで取得可
育児短時間勤務 ・子が3歳になるまで
(4.5時間~7時間/日)
育児のための時差出勤 ・学童保育利用者
・子が小1~小3年度末まで
小学校放課後、学童保育を利用するものは会社に申し出、始業・終業時刻の15分・30分・45分の繰り上げ、繰り下げができる
子の看護休暇 ・小学校就学前まで
1年間5日間、2人以上の場合は10日間。半日単位でも取得可能

介護に関する主な制度 (2019年1月現在)

制度 適用期間及び内容
介護短時間勤務 (4.5時間~7時間/日)
介護のための時差出勤 ・始業・終業時刻の15分・30分・45分の繰り上げ、繰り下げができる
介護休暇 ・要介護状態の家族の介護
1年間5日間、2人以上の場合は10日間。半日単位でも取得可能
介護休業 ・要介護状態の対象家族1人につき最大93日間

その他にも様々な制度や支援の拡充に努めています。

  • 半日有給休暇制度
  • 1ヵ月単位の変形労働時間制
  • 1年単位の変形労働時間制
  • 職場復帰プログラム
    在宅講習(通信教育受講。費用は会社負担)
  • 在宅勤務制度

研修制度

新入社員研修、管理職研修、エイジ研修、ダイバーシティ研修など、時代の潮流に応じた研修展開によって、課題を克服し常に進化し続ける人材育成を目指します。
新入社員が安心して働ける環境づくりと、本人の自己成長を目指し、2015年からはメンター研修を実施しています。

  • 新入社員研修
    新入社員研修
  • メンター研修
    メンター研修

自己啓発支援

社員の自己啓発によるモチベーションおよび能力の向上を目的に、通信教育講座を開講しています。また、修了者には助成金を支給しています。

講座例

  • 販売士検定講座
  • やさしく学べる決算書の読み方基本
  • 管理者必修!財務の基本
  • MOS(Microsoft Office Specialist)試験対応Word/Excel